源流

  • 作成日:2018.03.02

ドンキホーテホールディングスには、企業理念集「源流」というものがある。

そこにある「顧客最優先主義」を貫くため、大原氏は様々な改革を打ち出す。

大原 孝治

ドンキホーテホールディングス社長兼CEO

1963年生
東京都出身

1993年 ドンキホーテ(現ドンキホーテホールディングス)入社
2005年 関連会社のリアリット社長
2009年 関連会社の日本商業施設社長 ドンキホーテ取締役兼CIO
2013年 ドンキホーテ代表取締役社長
2014年 ドンキホーテホールディングス社長兼COO就任。
2015年 現職

安田イズムの継承者

ドンキホーテの創業者にして、カリスマ経営者だった安田隆夫氏が引退した後を継いだ大原氏。
社会情勢が追い風ではあるものの、好調の原因は大原氏の行っている改革にもある。
創業以来イノベーションを欠かしていないというドンキホーテ。

その精神を受け継いでいる大原氏も、時代に合わせて大小さまざまな変革を行っている。
営業、仕入れを初めてとして、個店への権限移譲もその一つと言える。

スモールメリットを見込んで

その地域には、その地域の特色がある。
また、それを無視して何かを行えばひずみは必ず出てくるだろう。
それを見ている大原氏は個店権限移譲の大切さを語る。

本部と店舗の従業員では、本部の従業員のほうが偉そうな振る舞いになったり命令口調になることが多い。本来はそこに差などないので、それを是正するためも、個店に権限を持たせる必要があるとする。

さらに、仕入れも大きな問題となるらしい。
プライベートブランドの商品も開発・販売しているが、店舗の状況を考えずに本部が商品を送り込んでいるケースもあるという。
これは商品を売って利益を出すことよりも、商品開発のほうが目的になってしまっていた本末転倒の結果だという。

総合スーパー各社との戦い方

大原氏はドンキホーテが好調な理由を次のように語る。
まず、大手スーパーVSドンキホーテの個店の戦いという局地戦にしてしまうことで戦いに勝てるという。

個店に権限を持たせることでフットワークを軽くして、競合店の目玉商品をこちらも素早く入荷してしまうことで対抗できると話す。

今後の業態

今後は新しい業態を開発していくつもりだと話す大原氏。
それは生鮮食品まで備えたメガ業態と、ポストホームセンターであるという。
現在ホームセンターが縮小傾向なのは、センターのどこに目的の商品があるかわかりづらいのが問題なのでは、と冷静に分析している。

あたらしい世代への対応

また、新しい世代への対応にも力を入れる。

われわれの時代では、従業員が会社の都合に合わせることが当たり前でした。しかし、今は違います。働く人に甘くするというのではなく、会社と従業員が対等に向き合わなければならないと思います。

引用:http://net.keizaikai.co.jp/archives/20617

様々な働き方を考慮して、それが実現できる場所を提供することが最終的には雇用の確保にもつながると語る。

現代の多様化した価値観にそった雇用を用意することで、新しい時代に対応するが、それは『源流』の中の「顧客最優先主義」貫くために必要だからということだ。

参照:http://net.keizaikai.co.jp/archives/20617
参照:http://www.donki-hd.co.jp/